【HBA王道セミナー】すべての理解は基礎理論の理解にあり!!基礎理論の
理解無しに応用など存在しない。




                                                       2008.10.11発行
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《第34講》「各論一考/その六のつづき その2」
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◇《今日の一言》◇ =============== =============== =============== 

 読者の皆さん、こんにちは!!

 秋ですね!勉学に勤しむには最適な季節です。

 透き通った秋の空、秋のさわやかな空気を感じてリフレッシュして勉強しま
しょう!!





 さて、前々信から読者諸君が企業会計原則に載っている表題とそこに規定さ
れている文言以外にはまったくと言っていいほど知らない一般原則を取り上げ
ている。

 前信では「正規の簿記の原則」について記した。

 その中で、下図から「帳簿の流れ」と「財務諸表作成の流れ」は異なること、
および、毎期の財務諸表は「帳簿の流れ」から毎決算期に「生み落とされる」
のであり、当期の財務諸表と翌期の財務諸表が直接繋がっている訳ではないこ
とが分かったと思う。

 以下は、前信で示した図である。


《帳簿の流れ》
 (期首開始仕訳)→
   →(期中仕訳)→(決算と繰越)→(期首開始仕訳)→
                   →(期中仕訳)→(決算と繰越)→  
            ↓                ↓
            ↓                ↓
            ↓                ↓
《財務諸表の流れ》
         当期の財務諸表         翌期の財務諸表

 (※ スペースの都合から本来横に一直線のタイムテーブルを階段式に記し
   てある。ご了承頂きたい)


 上記の図から明らかなように、当期の財務諸表と翌期の財務諸表は継続的な
帳簿記録(「帳簿の流れ」)によって繋がっているのであり、そのことは、各
期の財務諸表が「継続記録」を前提として作成されていることを意味する。

 「帳簿の流れ」の中に「財務諸表作成の流れ」がある訳ではない。しかし、
財務諸表は「帳簿の流れ」から毎決算期に『産み落とされる』のであり、その
産み落とされた財務諸表は、財務諸表を生んだ母親(継続的な帳簿記録)と子
供(財務諸表)の関係のように血が繋がっているのであり、継続的な帳簿記録
のDNAを継承しているのである。

 それはすなわち、「正規の簿記の原則」の意義である『正規の簿記の原則は、
(1)帳簿記録を一定の要件に従って行うこと、および(2)会計帳簿と財務諸表と
の間のみならず財務諸表相互間において、有機的な関連性を保持すべきことを
要求する原則である。』が意味するところである。

 継続記録は、「帳簿の流れ(帳簿記録)」の中でしっかりと保持されている
のである。


 本来、『簿記一巡の流れ』とは、上の図の「帳簿の流れ」のことをというの
であり、そこには、勿論決算整理に関する帳簿記録(決算整理仕訳と元帳への
転記)が含まれる。しかし、その「帳簿の流れ」の中で財務諸表が作成される
わけではない。

 『簿記一巡の手続』に決算整理に係る記録(仕訳と元帳への転記)が含まれ
るからといって、そこに「財務諸表作成の流れ」が入るわけではないのである。



 そこで、この前信の理解を前提として、さらに、連結財務諸表の場合を図に
示してみよう。


《親会社の帳簿の流れ》
 (期首開始仕訳)→
   →(期中仕訳)→(決算と繰越)→(期首開始仕訳)→
            ↓      →(期中仕訳)→(決算と繰越)→  
            ↓                ↓
            ↓                ↓
            ↓                ↓
《親会社の個別財務   ↓                ↓
  諸表作成の流れ》
         当期の個別財務諸表        翌期の個別財務諸表
            ↓
            ↓
             →→→→→→→→→
                      ↓
                      ↓
                      ↓
                      ↓
《子会社の帳簿の流れ》           ↓
 (期首開始仕訳)→             ↓
   →(期中仕訳)→(決算と繰越)→・・・・ ↓ ・・→(期首開始仕訳)
            ↓         ↓
            ↓         ↓
            ↓         ↓
            ↓         ↓
《子会社の個別財務   ↓         ↓
  諸表作成の流れ》            ↓
         当期の個別財務諸表    ↓
            ↓         ↓
            ↓         ↓
             →→→→→→(合算と連結処理)
                      ↓
                      ↓
                      ↓
                      ↓
                      ↓
                      ↓
《連結財務諸表作成の流れ》
                   当期の連結財務諸表

 (※ 上図はスペースの都合から当期の場合だけしか示していないが、毎決
   算期とも同様である)


 上の図から分かるように、連結財務諸表は個別財務諸表から作成するのであ
る。このことは、簿記の得意な読者諸君は形式的には承知しているはずであろ
う。

 しかし、上の図から分かるように「連結財務諸表は、個別財務諸表の場合と
は違って直接「帳簿記録」とは繋がってはいない」、ということは意外と認識
してはいないのではないだろろうか。

 連結財務諸表を産み落とすのは、親会社と子会社の個別財務諸表であり、は
じめの「帳簿の流れ」からすれば、いわば連結財務諸表は「孫」に当たる。つ
まり、「帳簿の流れ」と「連結財務諸表」の関係は、「祖母」と「孫」の関係
である。

 それでも、個別財務諸表(子)は「帳簿の流れ」(親)と直接繋がっており、
したがってまた、個別財務諸表(子)を土台として作成される連結財務諸表(
孫)についても、「正規の簿記の原則」の意義である『正規の簿記の原則は、
(1)帳簿記録を一定の要件に従って行うこと、および(2)会計帳簿と財務諸表と
の間のみならず財務諸表相互間において、有機的な関連性を保持すべきことを
要求する原則である。』が意味するところが実践されているのである。

 ここでも、「帳簿の流れ」(継続記録/親)のDNAは、個別財務諸表(子)
を介して連結財務諸表(孫)へと脈々と受け継がれているのである。


 すなわち、連結財務諸表の適正性(真実性)は、その作成の土台となった個
別財務諸表の適正性(真実性)を前提とするということであり、その個別財務
諸表の適正性(真実性)は帳簿記録(継続記録)の真実性、つまり、真実な会
計報告の作成資料としての適格性を認めうる簿記記録としての(1)記録の網羅
性、(2)記録の立証性、(3)記録の秩序性の3つの要件を充たすことによって達
成(実現)されることになるのである。

 このことは、監査の視点からも重要なポイントである。


 今一度、前信の「正規の簿記の原則」を読んでみると良い。

 “正規の簿記の原則、そんなもん・・・?”などと軽々しくは言えないはず
である。

 それを軽んじることは、現行企業会計の根幹的前提を軽視することであり、
そのような者に、「帳簿記録」(継続記録)を前提に作成されている現行の財
務諸表に対する監査(リスク・アプローチ)など、真に実践できるはずがない
からである。


 果して、読者諸君は前信を読んで、上記、継続記録(「帳簿の流れ」)と連
結財務諸表までの関係を頭に描くことができたであろうか??





 さて、今回は「継続性の原則」を取り上げる。


 諸君は、この「継続性の原則」の意味を正しく説明することができるだろう
か?


 ちなみに、「継続性の原則」の意義的なものを示せば、一般に『1つの会計
事象について2つ以上の会計処理の原則および手続が認められている場合に、
一度選択適用した会計処理の原則および手続を毎期継続して適用することを要
請する原則である』ということである。

 ほとんどの読者諸君は、「継続性の原則」に関して上記のように理解?し、
もしくは、暗記しているはずである。


 問題は、上記の意義のように理解?し、暗記しているとして、それで「継続
性の原則の意味(本質的な意味)」が本当に理解できたことになるのだろうか
?ということである。


 そこで、読者諸君に質問である。

 「継続性の原則」が適用される前提とは何か?


 ほとんどの読者諸君が「継続性の原則」の適用前提として、上記の次のよう
な部分を指摘するに違いない。

 「1つの会計事象について2つ以上の会計処理の原則および手続が認められて
いる場合」だと。

 (※上記「会計処理の原則および手続が認められている」とは、「一般に公
   正妥当な会計処理の原則および手続」として「認められている」ことで
   ある。)


 確かに、上記は「継続性の原則」の直接的な前提を示してはいる。

 しかし、継続性の原則についてこの文言しか知らない諸君は「継続性の原則
」が適用される本来の意義を知らないのであり、それは、会計方針の変更に係
る「正当な理由」についての正しい理解も無いといえるのである。


 そこで、さらに読者諸君に質問である。

 上記に示した「1つの会計事象について2つ以上の会計処理の原則および手続
が認められている場合」は、何故「継続性の原則」の適用前提とされるのか?


 一つの会計事象について、唯一の会計処理の原則および手続しか認められて
いないのであれば「継続性の原則」は必要ないから、などといったことがその
理由ではない。


 実は、「継続性の原則」の適用に関して、「1つの会計事象について2つ以上
の会計処理の原則および手続が認められている場合」が適用前提(条件)であ
るとは、そこにいう「認められている2つ以上の会計処理の原則および手続」
が『無差別の状態にある』ことを想定している。

 しかし、このことをすべての読者諸君は「知らない」のである。


 では順を追って説明しよう。


 本来、企業が作成・公表する財務諸表は、企業の経営成績および財政状態を
適切に表示していなければならない。

 その「企業の経営成績および財政状態を適切に表示している」ことが「真実
性の原則」にいう財務諸表の「真実性」である。

 そのために、企業経営者は財務諸表において、その「経営成績および財政状
態」を適切に表示するために、一般に公正妥当と認められる会計処理の原則お
よび手続の中から、第一義的に、対象となる会計事象に対して「最も適切な」
会計処理の原則および手続を選択・適用しなければならないのである。

 このことは、すべての「一般に公正妥当と認められる会計処理の原則および
手続」を選択・適用する上での基本的大前提なのだ。

 つまりそれは、「真実性の原則」にいう財務諸表の「真実性」を実現するた
めの絶対的な要件だということである。

 始めから、何の制約も無しに、一般に公正妥当と認められる会計処理の原則
および手続の中から、どれでも任意に選択・適用してもいいというわけではな
いのだ。

 しかし、読者諸君は、このことをまったく「知らない」。


 会計処理の選択・適用に関するこの基本的大前提をまったく知らず、始めか
ら「1つの会計事象について2つ以上の会計処理の原則および手続が認められて
いる場合」には、「その中から、どの会計処理の原則および手続を選択適用す
るかは企業経営者の任意」である、と教えられ、また、そう思い込んでいるの
である。

 私が、「良質の資料を基に、質の高い指導を受けよ」と言うのは、このよう
な読者諸君(受験生)の現状を知るからである。


 それが故に、「継続性の原則」についても、上記の会計処理の原則および手
続に関する「基本的大前提」を無視して、短絡的に「一度選択・適用した会計
方針は、継続適用しなければならない」と暗記するのだ。

 これは、常々指摘するように、3千メートル級の高山に咲く花が根から切り
取られて花瓶に活けてあるのを見て、もしくは、百科事典などに掲載されてい
るそれらの花の写真を見て、ただ単にその「花の名前」だけを知っている、と
いうのと同じである。


 「継続性の原則」の適用前提である「1つの会計事象について2つ以上の会計
処理の原則および手続が認められている場合」が出てくる前に、まずは、財務
諸表の作成者たる企業経営者は、「一般に公正妥当と認められる会計処理の原
則および手続」の中から、対象となる会計事象に対して「最も適合する会計処
理の原則および手続」を選択・適用しなければならず、それが、一般原則の最
上位原則たる「真実性の原則」を実現するための「基本的大前提」であるのだ。


 この理解がまったく無いままに、「継続性の原則」の適用前提だけを“暗記
”などするから、「継続性の原則」は根から切り離され、その適用前提だけが
一人歩きをすることになる。

 一般原則の意義・定義などを“暗記”するなど愚の骨頂なのである。


 上にいう、財務諸表の作成者たる企業経営者が、「一般に公正妥当と認めら
れる会計処理の原則および手続」の中から、対象となる会計事象に「最も適合
する会計処理の原則および手続」を選択・適用するとは、具体的には、例えば、
有形固定資産の減価償却に関して生産高比例法が、他の会計処理方法である定
額法、定率法等よりも、対象となる会計事象に対する適合性に優位性があると
判断できる場合には、他の会計処理方法を選択・適用せず、生産高比例法を選
択・適用するということである。


 こう記せば、読者諸君の中で企業会計原則を暗記している者は、「企業会計
原則・注解・注20」に以下のような規定があり、


『〔注20〕減価償却の方法について(貸借対照表原則五の二項) 

  固定資産の減価償却の方法としては、次のようなものがある。 

(1) 定額法 固定資産の耐用期間中、毎期均等額の減価償却費を計上する方法
 

(2) 定率法 固定資産の耐用期間中、毎期期首未償却残高に一定率を乗じた減
価償却費を計上する方法 

(3) 級数法 固定資産の耐用期間中、毎期一定の額を算術級数的に逓減した減
価償却費を計上する方法 

(4) 生産高比例法 固定資産の耐用期間中、毎期当該資産による生産又は用役
の提供の度合に比例した減価償却費を計上する方法 

 この方法は、当該固定資産の総利用可能量が物理的に確定でき、かつ、減価
が主として固定資産の利用に比例して発生するもの、例えば、鉱業用設備、航
空機、自動車等について適用することが認められる。 』


 したがって、上記「注解・注20(4)」に、「生産高比例法は、当該固定資産
の総利用可能量が物理的に確定でき、かつ、減価が主として固定資産の利用に
比例して発生するものについて適用することが認められる」とあることから、
生産高比例法の選択・適用は上記要件を充たした場合の“容認規定”ではない
か、と主張する者がいるはずである。


 それは、上に示した「基本的大前提」である『企業経営者は財務諸表におい
て、その「経営成績および財政状態」を適切に表示するために、一般に公正妥
当と認められる会計処理の原則および手続の中から、第一義的には「最も適切
な」会計処理の原則および手続を選択・適用しなければならない』という理解
が無いことによるものである。

 上記「注解」の「生産高比例法」に関しては、その選択・適用条件が「当該
固定資産の総利用可能量が物理的に確定でき、かつ、減価が主として固定資産
の利用に比例して発生するもの」と明記されている。

 それは、とりもなおさず、そのような状況下での会計事象に関しては、最も
適合する会計処理の原則および手続が「生産高比例法」であることを意味して
いることに他ならない。

 そのような場合に、「生産高比例法」を選択・適用することは、財務諸表の
「真実性」を実現するために、第一義的に最も適合する会計処理の原則および
手続の選択・適用を基本的大前提とする現行企業会計を真に実践することであ
るのだ。



 しかし、対象となる会計事象に最も適合する会計処理の原則および手続の選
別の段階で、当該会計事象に対して最も適合する会計処理の原則および手続を
唯一に限定することができず、同程度に適合性を持ち、または、同程度に不適
合性を持つような会計処理の原則および手続が複数存在する状態、すなわち、
その意味で会計処理の原則および手続の選択性に関して「無差別の状態」であ
る場合に、ここで初めて「継続性の原則」の適用前提である「1つの会計事象
について2つ以上の会計処理の原則および手続が認められている場合」が意味
を持つことなるのであり、そのような場合には、その「無差別の状態」の選択
対象の中から、任意に一つを選択・適用せざるを得ないことになる。


 この場合の「任意に一つを選択・適用する」とは、いわばサイコロを振った
り、または、あみだ引じで決定するのに等しい状況である。

 それはこの場合、選択対象である複数の一般に公正妥当と認められる会計処
理の原則および手続は相互に無差別な関係にあり、無差別であることは、それ
らに優劣を付けるための理由を見つけることができないという状況であるから
である。


 実は、ここに「継続性の原則」に関して、広く一般に知られる(誤解されて
いる)会計方針の変更に関する「正当な理由」の「嘘」を見破るヒントがある。

(※ 会計方針の変更に係る「正当な理由」については次回に触れる。
   「継続性の原則」の本来の趣旨からすれば、一般に知られる「正当な理
   由」は嘘(無意味)である。)


 したがって、そのような場合には「一度選択・適用した会計処理の原則およ
び手続は継続適用しなければならない」という「継続性の原則」の適用が必要
となるのである。

 何せ、決定的な選択・適用の理由が「無い」のだから。


 なお、一つの会計事象に対して、唯一の会計処理の原則および手続しか認め
られていない場合には、それを適用する以外に方法は無く、この場合は「継続
性の原則」の適用は不要となる。

 したがって、適用した会計処理の原則および手続を“会計方針”として、財
務諸表に表記する必要も無いということである。


 しかし、1つの会計事象について2つ以上の会計処理の原則および手続が認め
られている場合で、その中から、対象となる会計事象に対して最も適合する会
計処理の原則および手続を唯一に限定することができ、それを選択・適用した
場合には、はじめから唯一の会計処理の原則および手続しか認められていない
場合とは異なり、企業経営者が最も適合するとして選択・適用した会計処理の
原則および手続を表記して財務諸表の利用者に知らしめる必要がある。



 以上をまとめれば以下のようである。


『財務諸表の作成における会計処理の原則および手続の選択・適用プロセス』


 《財務諸表の真実性》
     ↓
 第一義的に会計事象に対する最も適合する会計処理の原則および手続の選別
     ↓                      ↓
     ↓                      ↓
  選別された最も適合する会計処理の原則および     ↓
  手続を選択・適用して財務諸表を作成         ↓
                            ↓
                            ↓
                            ↓
                            ↓
  会計処理の原則および手続の選択・適用に際して、最も適合するものを
  唯一に限定することができず、選択関係にある複数の会計処理の原則およ
  び手続が「無差別の状態」にある場合
      ↓
  選択関係において「無差別の状態」にある複数の会計処理の原則および手
  続の中から、任意に一つを選択・適用
  (※ この場合、無差別の選択関係にある会計処理の原則および手続に比
    してより適合性が劣ると判断できるものは、不適合性が勝るために当
    然に選択対象からは排除される)
      ↓
  任意に選択した会計処理の原則および手続を適用して財務諸表を作成
      ↑↑
      ↑↑
  この場合には、その選択に際して「無差別の状態」が故に、「一度選択適
  用した会計処理の原則および手続は継続適用しなければならない」という
  「継続性の原則」の適用が必要となる

  (※最も適合する会計処理の原則および手続を唯一に限定できる場合は、
   「継続性の原則」の適用は不要である。
    なぜなら、毎期、その最も適合する会計処理の原則および手続が選択
   ・適用されるべきであり、それは、本来、俗に言う「正当な理由」によ
   る変更を許容するものではないからである)



 読者諸君は、上記の内容の内、

 『会計処理の原則および手続を任意に選択・適用して財務諸表を作成
         ↑↑
         ↑↑
      「継続性の原則」の適用』


 というごく一部分だけを、「選択に関する無差別性」という前提の理解無し
に、ただ“暗記”して知っているだけである。


 上に示した正しい理解に照らせば、どれほどの重大な理解が欠落しているか
が分かるはずである。


 だから、前信で指摘したように『“継続性の原則?ああッ、一度選択適用し
た会計方針は継続適用しなければならない、ってやつだろ!?”など嘯く諸君
は「継続性の原則」をまったく知らないのである。』ということになる。

 本来の理解が欠落している者は、“会計方針の変更に関する正当な理由”な
どといった埒も無い不毛な内容を“議論”?して満足げでいられるのだ。


 やはり、ここでも無知は無敵なのである!





 さて、いかがであろうか。

 一般原則が、さらに今までとは違って見えてきた?のではないだろうか。


 今回はここまでである。


 本信での理解を前提とした上で、「継続性の原則」の本当の存在意義(本信
の内容の理解が前提となって始めて、その本当の意味が分かる)や会計方針の
変更に関する「正当な理由」の「嘘」などについては次回である。




 では、また次回に!!








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さい。  ※ HBA/メールマガジンのコーナーはこちら >>> ◇ =============== =============== ============= ================= ◇ =============== =============== ============= ================= ◇◇◇今回の問題◇◇◇ 問題  「企業会計原則」一般原則一では、「企業会計は、企業の財政状態及び経営 成績に関して、真実な報告を提供するものでなければならない」と真実性の原 則が示されていますが、ここでの「真実な報告」は、相対的な真実性であると 考えられます。  これに関連して、以下の各問に答えなさい。 問1  企業会計における「真実な報告」が相対的なものであることの根拠として、 会計処理方法の選択性が挙げられますが、これについて説明しなさい。 (9行) 問2  一般原則二では、正規の簿記の原則が示されていますが、(1)この原則の意 義を簡潔に示すとともに、(2)この原則が企業会計上「真実な報告」のために 必要とされる理由を説明しなさい。((1)3行/(2)7行) 問3  問2の正規の簿記の原則が要請する「正規の簿記」の要件を3つ挙げ、それぞ れを簡潔に説明しなさい。((1)2行/(2)2行/(2)3行)  ※ なお、解答に当たっては、以下のようにすること。 (1)要件 ・・・説明・・・。 (2)要件 ・・・説明・・・。 (3)要件 ・・・説明・・・。 〜問題に関する確認項目〜  そろそろ一般原則について出題をしても良い頃であろうと思い、既に説明が 終わっている部分について、今回出題した。  ただし、一般原則については、未だ説明がすべて終わってはいないため、今 回の問題に対する配点は、それぞれの問での満点だけを示してあり、合計で 100点満点とはなってはいない。  それぞれの問についての諸君の解答の完成度の目安として参考にして欲しい。 ○「真実性の原則」のいう「真実性」は「相対的真実性」であり、それはどの ような事情によるものであるのかの理解があるか? ○現行企業会計の基盤が動態論の計算構造にあり、そこでは「継続記録」が損 益計算の方法である損益法および貸借対照表の作成方法である誘導法の前提で あることの正しい理解があるか? ○したがって、現行企業会計における財務諸表の真実性を達成(実現)するた めに、「正規の簿記の原則」が必須の要件となるのであり、その意味で、会計 構造的には「正規の簿記の原則」は「真実性の原則」よりも上位の原則たり得 るものであることの理解があるか? ○正規の簿記の原則が要請する「正規の簿記」の要件について、正しく認識し ているか? ・解答行数:上記各問題文末参照。 ・配点:    問1:20点     問2:(1)10点 (2)15点 (問2合計25点)     問3:(1)10点 (2)10点 (3)10点 (問3合計30点)       (合計:75点満点) ◇ =============== =============== ============= ================= ◎解答・解説(一部または全部)は次回のメールマガジンにおいて掲載する予  定です。  また、次回メールマガジンの発行日の翌日以降、当アカデミーの『HBAメ  ールマガジン』のコーナーにも解説を掲載します。    ※HBA/メールマガジンのコーナーはこちら >>>
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※メルマガの購読中止は上記ホームページでもおこなうことができます。 ※まぐまぐ!サイトでのメルマガの購読中止はこちら >>> □ 雑 感 □=========================== ◎秋である。  秋はいい!! 一番好きな季節である。  空気が澄み、ふと感じるそよ風も少し涼しげで肌に心地良い。  しかし、秋は食欲の秋でもある。  秋は自然と何か美味しいものを食べたくなる季節なのだ。  といっても、グルメなどと気どるわけではない!  たいしたコストもかけずに、美味しいものを食べるのである。  そのためには、自分で作るのが一番。  というわけで、以下はその奮闘記である。  先週の日曜日、やる気満々で、パスタ、スパゲッティー、ソースの材料など を買い込んできて、スパゲッティー・カルボナーラを作ることにした。  私としては、本来生クリーム系は苦手なのだが、やたら美味しそうに作る skyPの料理ch(丁度、スパゲッティー・カルボナーラを作っていた)を偶然見 かけて、しかも、見ているととても簡単に作れそうでもあり、tryすることに したのである。  そもそも麺好きであり、そば、うどん等に加えて、パスタ、スパゲッティー の類は大好きである。  自宅には、乾麺類が結構貯蔵されている。  しかし、スパゲッティーでも、カルボナーラを作るのは今回初挑戦だ。  まず、料理chで説明するスパゲッティー・カルボナーラの作り方(とっさに 録画した)をできるだけ詳細に書き取る。  面倒くさい作業だが、初めての挑戦(者)にとっては重要な作業である。  いわゆる見よう見真似で適当に作ればというのは、必ずや失敗するだ。  2度目以降は作るコツの基本を掴んで自分なりにアレンジすれば良い。  ここでも基本は重要である。  「下ごしらえ」、「ソースを作る」、「スパゲッティーを茹でる」、「仕上 げ」に分けてそれぞれの場合の「料理のコツ」を確かめる。  勿論、始めての挑戦だから失敗する可能性も高い。  私が思うには、料理の場合には(にも?というべきかもしれない)、その段 取りが最も重要である。  段取りがすべて見えていないと必ずや料理は失敗するのだ。  見た目は同じように仕上がっても、肝心の味は酷い場合が多い。  だから、「下ごしらえ」、「ソースを作る」、「スパゲッティーを茹でる」、 「仕上げ」に分けて、それぞれでの手順をしっかりと頭に叩き込み、いざ調理 の開始である。  まずは、下ごしらえ。至って順調!と思っていた。  しかし、この下ごしらえの段階で用意しておかなければならないある決定的 なものを用意するのを忘れてしまい、後で大騒ぎとなるのである。  次はソース。下ごしらえできざんでおいたタマネギ、ベーコン、生マッシュ ルームを炒め、そこに生クリームを加え、塩・胡椒で味を整えて仕上げる。こ れも順調。  これならば初挑戦でも成功するかも!?  そして、スパゲッティーを茹でる。アルデンテに茹でる。そうすると、腰の ある食感のいいスパゲッティーに仕上がるのだ。  茹で上がりは上々。  スパゲッティーが程良く茹で上がり、先に作っておいたソースも火にかけて 暖めてある。  後は仕上げ。ざるに上げて湯切りしたスパゲッティーをソースの入ったフラ イパンに入れ、手早く混ぜるだけである。  すべて順調!? と思った矢先、ソースと湯切りしたスパゲッティーを混ぜ 合わせた後に、続いてスパゲッティーにからめる卵黄(卵の黄身だけ)が、何 処にも見あたらないのに突然気がつく。What?  下ごしらえの段階で用意するのをすっかり忘れていたようだ。  さあ、大変である。  料理chで「料理のコツ」として特に注意していた、『カルボナーラは、スパ ゲッティーが熱いうちに、生クリームのソースと黄身がなめらかに混ざった状 態にするのがポイント』という説明が頭をよぎる。  焦る気持ちを抑えて黄身を取り出す、1個、2個、3個・・・。  取り出した黄身を手早くかき混ぜ、それを生クリームのソースと混ぜたスパ ゲッティーにかけてからめる。  フー!何とか成功。  と思った瞬間、次なる事態が発生?  最後にからめる粉チーズが無い?のだ。  あたりを見回すも、冷蔵庫にもそれらしきものは無し。  「何処だ〜?」と心の中で叫ぶ。  ダメだ、買ってきたはずの粉チーズが何処にも見あたらない??  最後に混ぜる粉チーズは卵黄とともに美味いカルボナーラには不可欠であり、 それは卵黄と同様にスパゲッティーが熱いうちにからめなければならない。  Oh My God!?  とその時、材料を買ってきた時のマーケットの袋の一つが微かに膨らんでい るのが目に止まる。これか?  あッたァ〜!!  次の瞬間、未だ十分暖かい、黄身を混ぜたばかりのスパゲッティーにその粉 チーズを適量振りかけてからめ、寸でのところでわが愛しのカルボナーラはと にかくも出来上がったのであった。  暫し、放心状態。  調理の終盤で大騒ぎのカルボナーラの完成である。  それ故、愛しさは格別。  だが、肝心の味は???  そこで、さっそく出来立てのカルボナーラを皿に盛り付け、具をちらし、粗 焼き黒胡椒と生パセリを細かくきざんだもの(本来は乾燥パセリ。だが、用意 できなかった。でも生パセリもgood!)を上からたっぷりとかけ、恐る恐る一 口食べてみる。  ひいき目であることは分かっている。でも、う・ま・い・ぞ!!  初挑戦にしては上出来である。  2口、3口と次第に勢いよく口に運びだす。  ひとしきり食べてから、フォークをおいてアイス・コーヒーを口に流し込む。  本当は、ワイン。でも未だ早い午後である。ちょっと遠慮して、よく冷えた アイス・コーヒー(我が家では手製の常備品)にした。  カルボナーラのこってりとした味に冷えたブラック・コーヒーの苦みが良く 合って、実に美味い!!  次は何にするかな?  などと思いを巡らすのは、やはり秋だからなのかも知れない・・・。  それではまた次回に!! =================================== 暗記を強要される受験勉強って間違っている。HBAでは公認会計士試験の早 期合格を目指す諸君に、本質的な講義内容を提供します。当メルマガの有意義 な問題にチャレンジして、早期合格を目指しましょう。