【HBA王道セミナー】すべての理解は基礎理論の理解にあり!!基礎理論の
理解無しに応用など存在しない。




                                                        2010.5.10発行
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《第41講》「各論一考/その七に関連してのつづきのつづき その2」
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◇《今日の一言》◇ =============== =============== =============== 

 読者の皆さん、こんにちは!!

 さて、前信で指摘したように現行企業会計がその基盤とする計算体系(動態
論の計算体系)においては、『「資本」と「費用」が直結している』のであり、
前信ではそれを知るための前提となる内容を確認した。

 今回は、前信で指摘したように価格変動会計論を利用して上記の『「資本」
と「費用」が直結している』ことを確認することにしよう。

 前信でも記したが、現在では価格変動会計論などは、およそ巷の受験学校で
はテキスト等には載っていないものであろうし、したがって、受験生諸君はそ
の理論を知るべくも無いであろうから、前信の前提となる資本概念等に基づい
て、価格変動会計論を簡単に学びながら上記のテーマを確認しようと思う。


 今回取り上げるのは、前信で示した資本概念の内、名目資本概念と貨幣購買
力資本概念の2つである。

 上記2つの資本概念を前提とした利益計算を学べば、最後の物的資本概念は
会計実践上での測定単位を何にするかが分かれば理屈は同じことであるから、
興味がわいた読者諸君は図書館等で関係書物を見れば良いであろうと思う。

 前信でも指摘したように、ここでは価格変動会計論を学習するのが目的では
なく、現行企業会計の基盤たる動態論の計算構造における利益計算の本質をま
ったく知らないであろう読者諸君に知ってもらうのが目的である。

 そう、現行企業会計が「資本と費用が直結している」ことも知らないで、読
者諸君は“財務諸表論”とやらを学習?しているつもりなのだから。

 どだい現行企業会計の構造的特質を知らずして何が分かると言うのか?はな
はだ疑問である。



 さて、ではまずは名目資本概念を前提とした利益計算に関してである。

 なお、ここでの利益計算方式については前信で既に説明済みだが、その核心
部分は非常に重要であるため、一応簡単に復習しておくことにする(詳しくは
前信を参照して欲しい)。


1.利益計算方式

 方法は二つである。一つは「損益計算書的利益計算方式」であり、もう一つ
は「貸借対照表的利益計算方式」である。

 「損益計算書的利益計算方式」は、読者諸君がよく知っている現行企業会計
上において実践されている費用・収益の対応計算による損益計算方法であるが、
これを「損益法」としないのは、純粋に利益計算の方法としての意味を捉える
趣旨である。

 また、「貸借対照表的利益計算方式」に関しても、現行の企業会計上の評価
基準を前提とした貸借対照表の期首・期末の貸借差額の比較による利益の計算
を財産法などと言うことは大きな間違いであり、そのような誤解を避けるため
である。


2.それぞれの計算の趣旨

 (1)「損益計算書的利益計算方式」
 (2)「貸借対照表的利益計算方式」


 (1)での計算は、期間総収益−期間総費用=期間利益である。

 収益・費用、期間利益という概念は、既に承知のように営業活動による具体
的な財産の増加、減少、純増加の源泉を示す抽象概念である。ただし、その裏
側には、必ず、具体的な財産の増加、減少、純増加が存在する。

 この視点が読者諸君、つまり、巷の受験生には決定的に欠落している。

 それは、簿記的な頭で財務諸表論を考えていることが決定的な原因である。


 上の視点からは、収益から費用を差し引くことは、収益として増加ないし流
入した財産量から、費用として減少ないし流出した財産量を差し引き、どれだ
けの財産量の純増加があったかを確認すること、すなわち、減少した財産量が
増加した財産量によって補填されたか否かの確認をすることである。

 すなわち、このことは、収益として増加した財産を「費用=減少財産の補填
部分」と「利益=(費用たる)減少財産の補填部分を超える部分」とに分ける
ことを意味するのである。

 この理解が決定的に重要である。


 この方式の利益計算においては、一期間中に減少しそして補填されるべき財
産を確定すること、すなわち、期間(総)費用の計算が期間利益計算における
中心問題となる。これは、財産そのものをどのようにみるかに依存するのであ
る。

 ここに財産とは、資本の具現形態、あるいは、具体的形態としての資本を意
味する。

 したがって、財産の減少とは資本の減少であり、財産の補填は資本の補填(
資本の回収)、その結果としての資本の維持を意味する。

 つまり、財産についての見方とは換言すれば、資本についての見方、すなわ
ち資本概念にほかならないのである。

 したがって、期間利益計算においては、資本の概念の確定が中心課題となる
のである。



 一方、(2)での計算は、期末資本−期首資本=期間利益、である。

 貸借対照表における期間利益は、(1)の場合と違って資本の純増加額として
直接的に計算される。

 この場合の期首資本の大きさは、当期に損益がなければ期末に当然存在すべ
き資本の大きさを意味することから、「維持すべき資本」とすれば、上の計算
式は一般的な形として下のような等式で表されることになる。

  期末資本−「維持すべき資本」=期間利益


 この計算式は、期末資本の中に、まず「維持すべき資本」に相当するものが
あるか否かを確かめ、それを超えて存在する期末資本の余剰部分を期間利益と
みることを意味する。

 したがって、そこでは「維持すべき資本」を確定することが、期間利益算定
における中心問題となるのである。しかもその場合、「維持すべき資本」の確
定は、やはり(1)の場合と同じく資本に関する見方、つまり資本概念の如何に
依存するのである。

 上記のことは、期間利益の計算においては、資本概念が不可欠の前提となり、
それは、損益計算書的利益計算方式においては費用を規制し、貸借対照表的利
益計算方式においては、「維持すべき資本」を規定することを意味するのであ
る。


 以上のようであった。

 上記をしっかりと頭に入れてこの先を読み進めなければ、単なる計算技術の
説明としか理解できないことになる。


 では、上記の視点を持って以下にそれぞれの資本概念を前提とした利益計算
を見て行きながら「資本」と「費用」が直結していることを確認していくこと
にしよう。



(1)名目資本概念と期間利益計算

 ここでは、読者諸君に分かりやすいように説例により具体的な数値を使って
説明することにする。


<説例>

(1) 期首の財産状態:前期末に購入したP商品@3円×100個
     (単純化のため、その他の資産および負債はない)

(2) 期中の取引:期中の一時点において、上記商品100個を、単価5円で現金販
売、期末に同じP商品100個を単価4円で現金購入
          (期中における資本取引はない)

(3) 期末の財産状態:(1)(2)から、
      P商品@4円×100個
      現金100円



 設例では、期首に存在する資本はP商品100個であるので、名目資本概念の
もとでは、まずそれがいくらの貨幣量に相当するかを決定しなければならない。
ここでは、支出額(=取得原価)に等しい貨幣量に相当するという評価基準(
つまり、原価基準)が採られたとする(原価が名目資本概念と必然的に結びつ
くわけではない)。

 なお、ここでは期間利益を全額分配しても、貨幣の名目量として把握された
「維持すべき資本」が企業に残留・維持されるような、そのような額として計
算されている。


※ 注意:
 ここに示された期間利益計算は、取得原価主義会計における期間利益計算で
ある。つまり、取得原価主義会計の期間利益計算は、名目資本維持会計の計算
である。
 しかし、それはあくまでも、名目資本維持会計の一形態であって名目資本維
持会計は取得原価主義会計には限られない。

 上記の指摘が分からなければ、残念ながらHBAで学習をする以外に知る方
法は無い。


 さて、上記の説例の場合の利益計算を説明しよう。まず「損益計算書的利益
計算方式」の場合である。

 ※ 以下の説明、特に貸借対照表的利益計算方式の場合などは、図解を示す
  のがとても分かりやすいのであるが、ここでは使用ソフトの制約から示す
  ことができない。


 この場合の利益計算は、以下の等式で表される。

  売上高−売上原価=期間利益


 これは、読者諸君にもお馴染みのものであるはずである。

 ただし、上記等式の本質的な意味については、上でそれぞれの利益計算方式
の箇所で説明した等式の視点を思い出して欲しい。

 それにしたがえば、上記等式は、「売上高=増加した貨幣量(再流入した資
本)」であり、「売上原価=費用として減少した貨幣量(流出した資本)=補
填されるべき貨幣量」である。

 したがって、上記等式の意味は、増加した貨幣量(再流入した資本)の中に
補填されるべき貨幣量(回収・維持されるべき資本)があるか否かを確認し、
補填されるべき貨幣量を補填して余った分が期間利益であるということである。

 つまり、名目資本概念における期間利益は資本運動において減少した貨幣量
(流出した資本)を補填(回収・維持)した余剰という意味である。

 既に分かったと思うが、この場合の資本運動において減少した貨幣量とは流
出した資本であり、資本は資本運動の元手として、資本運動上で回収・維持さ
れなければならない「維持すべき資本」である。

 つまり、費用(減少した貨幣量=流出した資本)=補填されるべき貨幣量(
回収・維持すべき資本)であり、ここに「費用」と「資本」が直接結びついて
いることが分かる。



 次に、「貸借対照表的利益計算方式」の場合である。

 説例の数値から、売上高は500であり、商品の売買取引によって企業に現金
という形の財産として再流入した資本(貨幣量)である。

 それは、期末時点では商品400と現金100という形で企業に存在している。

 元手となる資本は承知のように期首資本であり、期首の300の貨幣量である。

 したがって、それは増加した貨幣量500から補填されなければならないもの
である。

 そこで、期末の貨幣量で、その維持すべき資本としての貨幣量が補填される
か否かを確認すれば、期末貨幣量500−期首貨幣量300=200(余剰の貨幣量)
となり、期首貨幣量(維持すべき資本)が補填され、それを越えて企業に存在
する貨幣量200があることがわかる。この余剰部分200の貨幣量が期間利益であ
る。

 ここでの計算は、現物の財産として具現した貨幣量(資本)の減少分が期末
の貨幣量によって補填されているか否かを確認する計算である。

 この「貸借対照表的利益計算方式」においては、維持すべき資本としての貨
幣量を基に、期首資本(貨幣量)と期末資本(貨幣量)の比較によって直接的
な補填計算がされた。

 それは、維持すべき資本(貨幣量)を具現化した現物(財産)という形で捉
え、直接、期末での補填状況をストックとして総額的に確認したのであ
る。

 それぞれの利益計算方式の説明にあるように、資本の概念は損益計算書的利
益計算においては「費用」を規制し、貸借対照表的利益計算においては「維持
すべき資本」を規定する。

 「維持すべき資本」として期間的に補填されるべき部分が「費用」であり、
その両者が資本の概念によって規制もしくは規定されるのであり、それは「資
本」と「費用」が直接結びついていることを意味する。

 そのことは、これから説明するように、資本の概念が変われば「維持すべき
資本」が変化し、それに対応するように「費用」(期間的に補填されるべき維
持すべき資本部分)も同じく変化することからも明らかである。


 現物として具現化した維持すべき資本としての貨幣量の減少は、その補填さ
れるプロセスにおいてはフローの概念である「費用」として増加した貨幣量に
対応させられるのであり、それは、資本(ストック)→費用(フロー)→資本
(ストック)というプロセスの中で減少・補填を継続的に繰り返しているので
ある。

 このサイクルにおいて資本は、資本→費用のプロセスの間で資産という資本
の具現形態を経由するが、それは資本の一時的な変形形態であり、維持すべき
資本の補填計算上で直接に結びついているわけではない。

 維持すべき資本の補填計算においては、資本と費用が直接的に結びついてい
るのである。




(2)実質資本概念(貨幣購買力資本概念)と期間利益

 ここでは利益計算の説明の前に一つ注意しておくことがある。

 この資本概念は、資本を貨幣のもつ実質、すなわち、購買力とみるものであ
るが、その大きさは、第一次的には、測定時点の貨幣による貨幣量として表現
される。

 したがって、商品のような貨幣以外の形をとっている資本は、これを測定時
点の貨幣量に換算しなければならない。

 その場合、それをどれだけの貨幣量とみるかは、名目資本概念の場合同様、
いろいろな考え方があるが、ここでは、(名目資本概念の場合と同様な考え方
を適用し)その取得原価に等しい取得時点の貨幣量とみることにする。

 そこで、ここでも上記(1)の説例に必要な条件を追加して説明することに
する。


 前出の<設例>の資料に加えて、貨幣の購買力の変動を示す物価指数が以下
のようであるとする。

   ・期 首:100
   ・商品販売時点;115
   ・期 末:125



 今度は、まず「貸借対照表的利益計算方式」の場合から見ていこう。

 この場合、期首(資本)の購買力は300である。これはあくまでも期首時点
の購買力の値である。

 また、期末の購買力は500であり、この500の購買力中に期首(資本)の購買
力が維持(補填)されているか否かを確認する。

 勿論、上記の期首(資本)の購買力300と期末の購買力とはその時点の物価
指数が異なるから、それぞれの購買力を同じ時点のものにするために物価指数
によって換算する必要がある。

 ここでは期末の物価指数における購買力でそろえることにする。

 ・期首(資本)=維持すべき資本:300×125/100=375

 ・期末の購買力:500

 ∴500−375(維持すべき資本としての購買力)=125


 つまり、期末購買力(500)によって維持すべき資本たる期首資本の購買力(
375)が補填され、その余剰か期間利益としての購買力(125)であることが分か
る。

 ここでの維持すべき資本を規定するのは、実質資本概念(貨幣購買力資本概
念)である。




 次に、「損益計算書的利益計算方式」による利益計算の場合である。

(1) まず、期首時点の資本(維持すべき資本)としての貨幣300に含まれた購
買力を補填しているか否かを検証する。

   期首時点の貨幣300の販売時点の購買力

     300×115/100=345 


(2) したがって、販売時点での利益計算は、

   売上高(500)−売上原価(345)=利益(155)であり、

   この利益155の期末時点の購買力は、

     155×125/115≒168である。


 又は、全て期末時点の購買力に換算し直して、

   売上高:500×125/115≒543 

   売上原価:345×125/115=△375

   利  益:543−375=168と計算しても同じである。


 しかし、この利益計算の結果は先の貸借対照表的利益計算方式によって計算
された利益125と一致せず、こちらの方43だけ大きい。

 この理由は、損益計算書的利益方式の計算は商品販売時点での購買力による
計算だからである。

 つまり、商品販売時点から期末まで500の財産が現金の形で存在していたこ
とによって、その現金500の貨幣購買力の大きさが変化(物価変動による)し
ていることを考慮していないのである。

 そこで、期末時点の現金500は、その購買力の大きさとしては、商品販売時
点の購買力に換算すれば460(=500×115/125)に相当する。

 資本を貨幣の購買力とみる実質資本概念のもとでは、かかる購買力の減少を
期間利益の計算上、マイナス要素として認識されなければならない。

 その購買力の減少は販売時点では500−460=40であり、

 したがって、期末時点の貨幣で計算すると40 ×125/115≒43となる。これが
購買力損失である。

 そこで、先の期間利益からこの購買力損失を引けば、168−43=125となり、
「貸借対照表的利益計算方式」の場合の期間利益に一致する。


 この場合、実質資本概念(貨幣購買力資本概念)を前提とすることから、維
持すべき資本の補填計算は、貨幣の購買力によって計算され、したがって、上
記のような購買力損失なるものを認識する必要があるが、実質資本概念の下で
は購買力資本の補填であることから、それも含めて維持すべき資本(購買力)
であり、「損益計算書的利益計算方式」における収益−(費用+購買力損失)
=期間利益の意味は、増加した貨幣購買力−減少した貨幣購買力(維持すべき
貨幣購買力=維持すべき資本)=期間利益である。それは、費用として表現さ
れる流出した資本としての購買力の期間的な補填計算なのである。


 さて、以上2種類の資本概念の下での期間利益計算をみてきたが、それらは
資本概念を異にした場合、そこで行われる利益計算においてともに変化したの
は「費用」と「資本」である。

 つまり、「費用」とは資本循環上に投下された「資本」の補填部分を意味し、
それは資本循環上で期間的に補填(回収・維持)されるべきものである。

 つまり、資本概念を変えても「資本」と「費用」は直接結びついているので
ある。

 それは例えば、固定資産の減価償却費の損益計算上への計上は、当該固定資
産に投下された資本の期間的補填額を当該期間に獲得された収益によって補填
することを意味するのであり、その維持すべき資本の補填(回収・維持)が十
分なされることによって企業の資本運動の継続性が保証され得るものである。


 近時、資本金および資本準備金の取崩額を配当財源とすることが法的に可能
となったことから、持株会社等を設立した場合、利益を持っていなくても資本
準備金を財源とした配当を行う事例が多く見受けられるようである。

 しかし、巨額の資本準備金を蓄えた巨大企業ならばいざ知らず、中小企業が
90%以上を占める我が国の場合では、それら中小企業が株価維持等のために同
様の配当を行うことで「維持すべき資本」の流出を余儀なくされる事態が多発
すれば、将来的には継続企業に関する本質的な問題となる可能性もある。


 さて、本信までの数回において、近時見失なわれらがちな「資本」(維持す
べき資本)の本来的(本質的)な意義を見てきた。

 制度は便宜的な都合による規定である。それによって物事の本質が変わる訳
ではない。

 資本の本質は会計学にあり、その本質を前提として企業の継続性が存在する
ことを十分認識しておいて欲しい。








 今回はここまでである。





 ではまた!!









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てください。

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◇◇◇今回の問題◇◇◇

問題

 営業資産としての機械装置に関して、次の問に答えなさい。

問1

 制度会計上、上記資産に関しては、その時価の上昇による含み益はどのよう
にして認識されることになるのか簡潔に説明しなさい。(10行)


問2

 問1の時価の上昇には、(1)相対的な個別価格の上昇と(2)一般的な物価水準
の上昇とがあります。そこで、それぞれの時価の上昇は、上記資産の場合、利
益計算にどのような影響を与えるのかを説明しなさい。(6行/8行)


 なお、解答にあたっては、(1)......... と分けて書くこと。
             (2)......... 








〜問題に関する確認項目〜

・問1は、価格変動会計論の問題という視点からの出題ではない。基本的な資
本と費用と利益の関係を頭に置いて解答を考えるなら、十分解答可能である。
・問2も価格変動会計論の概念にとらわれて解答を考えるのではなく、時価の
上昇が営業資産に与える影響を、基本的な資本と費用と利益の関係から解答し
て欲しい。
・問1・問2ともに一般的な資本と費用と利益の関係から解答可能である。基本
的かつ理論的な理解があるのであれば十分解答可能な問題である。







・解答行数:上記各問題文末参照。

      問1:  30点
      問2:(1)15点
                 (2)15点
         (合計   60点満点)






◇ =============== =============== ============= =================




◎解答・解説(一部または全部)は次回のメールマガジンにおいて掲載する予
 定です。
 また、次回メールマガジンの発行日の翌日以降、当アカデミーの『HBAメ
 ールマガジン』のコーナーにも解説を掲載します。
 
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◆◆◆前回の問題◆◆◆ =============== =============== ===========

 前回の出題がお休みでしたので今回はありません。







◆◆◆前回の問題の解答・解説◆◆◆=============== ============ ====

◆【解 答】◆◆=============== =============== ============ ==========

 前回の出題がお休みでしたので今回はありません。







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□ 雑 感 □===========================


◎HBAの料金(メンバー・フィ)は公正評価額である。

 巷の受験学校との価格比較をする意味は無い。

 ここでこのようなことを記せば“宣伝”といわれるのかもしれないが、HB
Aの資料と授業内容は他に存在しない。

 一見料金が高いように思えるのかもしれない。が、巷の受験学校のえたいの
知れない暗記主体の資料と授業、それも説明が説明とはなっていない授業に結
構な金額を何年も払うのであれば、HBAは安い料金だといえる。

 会計学の本質的・理論的な理解が正しく得られるのだから。


 最近ではHBAの会員には税理士の受験生が増えている。彼らにとってこそ
HBAの料金は高いと言えるのかもしれないのだが、会員となった彼らは意欲
的にHBAの会計学を学習する。

 これは多少驚きでもあった。

 だから、質問も会計士試験の受験生の会員よりも活発である。

 学問をするのに近道など無い。

 会計士だろうと税理士だろうと会計学の基礎理論を学習するのに違いはない、
というHBAの基本的なスタンスは、決して間違ってはいない。

 HBAメールマガジンでも会計学も監査論も基礎理論がほとんどだが、その
基礎理論を正しく知らない受験生がほとんどである。


 HBAメールマガジンの内容が基礎理論がほとんどであるから、きっと近時
の改訂基準等の説明はできないのでは?などと思うのであれば、それこそ学問
というものの本質を知らない者のいうことである。

 HBAメールマガジンのサブタイトルにあるように『すべての理解は基礎理
論の理解にあり!!基礎理論の理解無しに応用など存在しない』のである。

 逆にいえば基礎理論が正しく理解できているからこそ、近時の改訂・新設基
準等などに理論と言うほどの内容がほとんど無いことが一目で見えるのである。

 このHBAメールマガジンを読む諸君の多くも巷の受験学校の“暗記のお勧
め”を信じて頑張って?いるのかも知れない。


 何故こんなことを記したのかというと、HBA会員から申込みの際に結構聞
くのだが、巷ではHBAの情報がほとんど無いといわれているらしい。

 確かに、巷の大手のようにパンフレットがあるわけではなく、営業マンがい
るわけでもない。また、HBAメールマガジンは周知活動として行っているわ
けではないので、特に周知活動などを行っているわけでもない。

 HBAを主催する私の経歴等の情報が無いというのであれば、それこそその
ようなものは必要ない。

 HBAの情報はHBAメールマガジンやHBA/HPの自習室にある過去問
解説等に豊富な情報があり、HBAの実力を知るための情報は十分にある。

 肩書きで品定めをするのは、自分の感性や判断に自信が無い者のすることで
ある。

 自分の判断に自信が無いから俗に言う“ブランド”を情報として珍重するの
である。

 このような者ほど虚偽のブランドを掴む資質を持っていると言える。

 特に会計士試験の受験生であれば、HBAメールマガジンを読んでもHBA
の“情報”が無いというのであれば、公認会計士としての基本的な資質が無い
といえる。

 監査でのクライアントでは肩書きのエライ者ほど決定的に重大な嘘をつく。

 肩書き思考の者が、偶然試験に合格したとして監査に行ってそのような相手
にどのようにリスク・アプローチをするというのであろうか??


 現在の会員のほとんどはHBAメールマガジンを偶然見つけたという人たち
である。

 実は、HBAとしては痛し痒しなのであるが、HBAの会員となった人たち
のほとんどが、自分が合格するまではHBAを他の人にできるだけ知られたく
ないというのである。

 どうしてですか?と聞くと、皆決まったように良いものは余り他に教えたく
はないというのである。

 まァ、そう言わずといつも言うのだが、はッはッはッとたいていははぐらか
されてしまうのである。

 だから、net上などに正しいHBAの情報が出ることは今後とも、少なくと
ももうしばらくは期待しない方がよいのであろうと思う。

 正に、HBAにとっては痛し痒しなのである。


 そこで、一言。

 良い感性を持っている受験生の諸君、是非HBAの学習をして欲しい。そし
て、業界でリーダーシップをとれる会計人となって欲しい。

 HBAはそいう資質の受験生を見いだしたいと思っている。







 それではまた次回に!!











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